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「コンシェリア」クオリティ

都心に相応しきクオリティを纏い、
確かな価値が、未来へと受け継がれます。

確かな基本構造

確かな基本構造

地震や劣化に強い安心・確かな基本構造

「コンシェリア」マンションシリーズは居住者様が安心して住める住まいとして、またオーナー様には資産をより安全に守るため、様々な方法で高める構造を講じています。

東日本大震災以降、より高まる耐震性への関心。

東日本大震災以降、建築物の耐震性への関心はより高まっています。
「コンシェリア」シリーズでは、居住者が安心して住める住まいとして、またオーナー様の資産をより安全に守るため、様々な方法で耐震性を高める策を講じています。

耐震基準と新耐震基準

1920年  市街地建築物法制定
1950年  建築基準法制定(耐震基準)…震度5程度の地震に耐えうる住宅
1981年  建築基準法大改正(新耐震基準)…震度6強以上の地震で倒れない住宅

阪神・淡路大震災を受けて
2000年  品確法性能表示制度スタート(構造などに耐震等級が盛り込まれる)

新耐震基準では
  • 頻繁に起こる大きさの地震に対しては、建物の構造に損害がないようにする。
  • 滅多に起こらないような強い地震に対しては、建物が損壊するような致命的な被害を回避し、
    建物内及びその周辺の人に被害がないようにすることを目標としています。
    このように、地震による倒壊を防ぐだけではなく建物内の人命を守ることに主眼がおかれています。

耐震等級 [構造躯体の倒壊等防止・破損防止]

構造躯体の「倒壊等防止」・「破損防止」という2つの観点から構造躯体の強さが確保されているかどうかを表示しています。

項 目 実施内容
構造の安全に
関すること
耐震
(構造躯体の倒壊等防止)
地震に対する構造躯体の倒壊・崩壊等のしにくさ
極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力
(建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの※1)
に対して倒壊・崩壊等しない程度
耐震
(構造躯体の損傷防止)
地震に対する構造躯体の損傷(大規模な修復工事を要する程度の著しい損傷)の生じにくさ
稀に(数十年に一度程度)発生する地震による力
(建築基準法施行令第88条第2項に定めるもの※2)
に対して損傷しない程度

 ※1 建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの
気象庁の震度階で震度6から7程度の(中低層の建物に作用する地震動の加速度で400cm/s2程度)に相当します。これらは阪神大震災において神戸で観測された地震の揺れに相当します。ただし、実際の地震発生時に建物が倒壊・崩壊しないことを保証するものではありません。

※2 建築基準法施行令第88条第2項に定めるもの
震度5強(中低層の建物に作用する地震動の加速度で80〜100cm/s2程度)に相当します。ただし、実際の地震発生時に建物が損傷しないことを保証するものではありません。

東日本大震災に首都圏でも被害を受けた液状化現象とは?

液状化現象とは

砂質土がゆるく堆積してできた地盤が、地震などの振動を受けることによって液体のような泥水状態になる現象。
部分的に陥没して、建物や地中の配管類に損傷を与えることもあります。海沿いや埋立地で発生しやすい現象ですが、台地でも旧河道や谷を砂質土で盛土造成したところは液状化のおそれがあります。

対策
  • 土地購入検討段階から液状化マップ、近隣ボーリングデータ等で調査します。
  • 設計段階での地盤調査時に液状化の検討(地下水位や細粒土含有率などの調査)を行い、計算に基づいた強度の杭を支持地盤に適切に打ち込むことが最も重要で、建物の損傷を軽減させる効果が望めます。

※物件によって異なることがございます。詳しくは、各物件ホームページ又は弊社係員までお問合せ下さい